過疎化が進む地方の小中学校が変わりつつあります。“特色ある授業”など条件を満たせば校区外からの通学を認める「小規模特認校」制度。この制度を使って廃統合の危機を乗り越えようとする2つの学校を取材しました。
英語教育に力を入れる「小規模特認校」
パソコンにネットを繋いで、画面に映る外国人と1対1で英語で話す子どもたち。
（先生）「How are you today？ Are you great，good or so-so？」
（児童）「Great！」
（先生）「Wow great！」
実はこれ、兵庫県養父市立建屋小学校の授業の風景です。
（児童）「What TV program do you like？」
（先生）「I like “Slumdog”． How about you？」
（児童）「I like Anime．」
この日、5年生8人が1人1台パソコンを使って、月2、3回のオンライン英会話の授業を受けていました。
山々に囲まれた全校生徒41人のこの学校はちょっと変わっています。朝、登校するとまず流れてくるのは、「英語の朝の放送」です。
『Good morning everyone．Today is June 18．It’s Tuesday．』
この小学校では、特に英語教育に力を入れていて、校内の掲示物は英語ばかり。教室のプレートはもちろん、保健室も「Nurse’s Office」と英語で書かれています。現在、公立の小学校では、1・2年生は英語の授業はありません。しかし、ここでは、朝や昼の会、学活の授業を使って、英語に触れ合っています。その様子はさながらインターナショナルスクールのようです、英語教育に力を入れるようになったきっかけは児童数の減少でした。
「過疎化が進んでいる中で、この学校が地域を盛り上げて、活性化につなげていくんだってことで、『特認校』になった。」（養父市立建屋小学校 池田哲郎校長）
危機感を感じた学校は英語に力を入れるなどの特色を打ち出し、去年「小規模特認校」となりました。「小規模特認校」とは文部科学省が定めている学校選択性の1つで、生徒数の少ない小中学校で通学区域の制限をなくし、自由な通学を認めた学校です。
【関連記事】
Source : 国内 – Yahoo!ニュース